マイホームの購入というと、新築住宅を思い描く人が多いのではないでしょうか。
しかし現在では、立地などの条件を重視して、中古住宅を購入する方もいます。
そこで今回は、新築と中古住宅それぞれのメリット、デメリットについて解説します。
新築と中古住宅、どちらが良いのか悩んでいる方の参考になればと思います。
新築と中古住宅のどっちかで悩む人は多い
マイホームを購入するとなった際、新築と中古住宅、どちらを購入するかで悩む方もいます。
一見すると新築のほうがいいようにも思えますが、新築には新築の、中古住宅には中古住宅のメリット、デメリットがあるため一概にどちらがいいとはいえないのです。
今回の記事では、新築と中古住宅それぞれのメリット、デメリットについて、一つずつ詳細に解説しています。
それを知ることで、住宅選びの大きな助けとなるはずです。
新築のメリット
まずはじめに、新築のメリットについて見ていきましょう。
新築のメリットとしては、以下の3つが挙げられます。
- 税制優遇を受けやすい
- 最新設備を揃えることが可能
- 中古住宅と比べて維持費用が安い
1つずつ順番に解説していきます。
税制優遇を受けやすい
マイホームを購入する際、新築のみ税金の控除や給付金がもらえたりといった税制優遇を受けやすいというメリットがあります。
税金の控除として代表的なものが「住宅ローン控除」です。
住宅ローン控除は、住宅ローンを利用して新築住宅を購入した際に所得税の一部が10年間控除されます。
控除額は以下のような計算式で求められ、1年間の控除額は最大40万円です。
各年末のローン残高 × 控除率 = 1年間の控除額
ローン残高は上限4000万円、控除率は1％で計算されます。
給付金で代表的なものは「すまい給付金」です。
すまい給付金は、収入が一定以下の人を対象にしたもので、条件を満たした人が新築で住宅を購入した際に最大50万円が現金でもらえるというものです。
また、住宅を購入する際にかかる多数の税の中で、「登録免許税」や「不動産取得税」についても新築かつ一定の条件を満たす場合に税額が軽減されるなどの税制優遇を受けることができます。
最新設備を揃えることが可能
住宅設備は日々進化しており、一昔前と比較すると電気や給水、空調、ガスなどの住宅設備は大きな差が生まれています。
住宅設備は新しいものほど利便性が向上しているため、最新設備が揃っているというのはそれだけで非常に大きなメリットといえます。
しかし、全ての住宅設備を最新のものにしようとすると、導入費用が高くなってしまうため、自身の生活スタイルを考慮して、どの設備に最新のものを導入するかを選択するとよいでしょう。
中古住宅と比べて維持費用が安い
住宅の維持費用は、年間でおよそ40万円ほどとされています。
おもな内訳としては、税金、修繕費用、保険料となります。
これら3つのうち、新築と中古住宅で明確な差が出る可能性が高い部分が修繕費用です。
外壁や屋根、水回りなどの修繕が必要になってくる目安は、築年数がおよそ10年から20年ほど経過してからとされています。
そのため、新築の場合は少なくとも向こう10年は急な災害などがない限りは修繕に関してはほぼ考慮する必要はありません。
しかし、中古住宅の場合は、購入時の築年数にもよりますが購入からあまり間を空けずに修繕が必要になってしまう場合も少なくありません。
修繕費用は修繕が必要な個所によってさまざまですが、安くても数十万円はかかってしまうため、住宅の維持費用は新築のほうが安くなるといえます。
新築のデメリット
では次に、新築のデメリットについて見ていきましょう。
新築のデメリットとしては、以下の2つが挙げられます。
- 中古住宅と比べて価格が高い
- 住んでみなければわからない部分もある
1つずつ順番に解説していきます。
中古住宅と比べて価格が高い
物件の価格は住宅自体の価格と土地の価格を合わせて決定されます。
土地の価格は基本的に不変ですが、住宅の価格は築年数によって決まるため、築年数が古ければ古いほど住宅の価格は安くなります。
そのため、新築はどうしても中古住宅と比べて価格が高くなってしまうのです。
ただし、見かけ上は中古住宅のほうが安かったとしても、購入後にリフォームや修繕が必要な状態の住宅だったときは、リフォーム費用や修繕費を考慮すると新築と大差ないかそれ以上の価格となってしまう場合もあります。
また、中古住宅は個人が売主となっている場合が多いですが、新築は基本的に不動産会社が売主となるため、事業利益や人件費がプラスされてしまうことも新築の価格が高くなる要因となります。
住んでみなければわからない部分もある
新築はまだ住宅が完成していない時点で購入を決めなければならない場合も多く、完成後に「思っていたものと違った」という可能性もあります。
中古住宅の場合は、既に完成している住宅を外観、内装問わず一通り確認してから購入するかどうかを選ぶことができるため、自分に合った理想的な住宅を選択できる可能性が高いです。
特に日当たりに関しては、住宅が未完成の状態では周囲の環境から想定することもなかなか難しいため、注意しなければならないポイントです。
材質についても同様で、思っていたよりも雨の音がうるさかったり、風通しが悪いなどの可能性があります。
また、中古住宅の場合は元の家主に実際の住み心地などを聞くことができる点も、住宅を選ぶ際の参考材料となるため新築にはないメリットといえるでしょう。
中古住宅のメリット
では次に、中古住宅のメリットについて見ていきましょう。
中古住宅のメリットをしっかり把握して、よりよい中古住宅を選択できるようにしておきましょう。
中古住宅のメリットとしては、以下の3つが挙げられます。
- 新築よりも価格が安い
- 初期費用を抑えられる
- 事前に建物の価値を判断できる
1つずつ順番に解説していきます。
新築よりも価格が安い
価格の安さは中古住宅の大きなメリットです。
住宅は築年数が古ければ古いほど価格が安くなっていくため、築年数が古い中古住宅は新築に比べて非常に安い価格で購入することができます。
新築を購入する際に、利便性や交通面を考慮すると非常に高額になってしまいますが、中古住宅なら、理想的な周囲環境の住宅を安い価格で購入することができる可能性が高くなります。
また、中古住宅を安く購入することで浮いた資金をリフォーム代に充てることもできるため、新築を購入するよりも、自分の理想に近い住宅に住むことができるようにもなるのです。
資金にあまり余裕のない人や、自分の理想に近い住宅に住みたいという人は、中古住宅の購入も検討しましょう。
初期費用を抑えられる
住宅を購入する際、ほとんどの方は住宅ローンを利用することになるでしょう。
しかし、住宅購入の際の頭金や諸費用等の初期費用に関しては、ローンで借りることはできず、現金で支払う必要があります。
頭金は物件価格の10％から20％ほどのため、新築より価格が安い中古住宅の場合は出費が抑えられます。
また、その他の諸費用に関しても、物件価格を基準に決められるため、新築より中古住宅のほうが安くなる可能性が高いです。
加えて、初期費用のうち「申込証拠金」「地盤調査費」「改良工事費」「地鎮祭・上棟式にかかる費用」「水道負担金」に関しては、中古住宅の場合は不要のため、初期費用は新築に比べると大きく抑えられるといえるでしょう。
事前に建物の価値を判断できる
中古住宅は、新築と違って実際に物件を見て価値を判断することができます。
建物の価値は単純に築年数だけで判断できるものではないため、実際に物件を見て確認することはとても重要です。
外観や内装だけでなく、床下や屋根裏など確認が難しい箇所であっても、専門家に依頼すれば確認することができます。
購入後に雨漏りや壁のひび割れに気づいても手遅れですが、購入前に住宅の不備に気づけば、事前に修繕を依頼したり、購入を控えるという選択もとれるため、確実に自分に合った住宅を選ぶことができます。
住宅を確認する際には、スマートフォンやカメラなど撮影できる機材を準備しておくと、気になった部分などを撮影しておけるため、購入を検討する際の判断材料として活用できます。
中古住宅のデメリット
最後に、中古住宅のデメリットについても見ていきましょう。
メリットだけでなくデメリットもしっかり把握しておくことが大事です。
中古住宅のデメリットとしては、以下の2つが挙げられます。
- 設備が最新でない
- 耐震性能に注意が必要な場合もある
1つずつ順番に解説していきます。
設備が最新でない
新築であれば、電気や給水、空調、ガスなどの住宅設備は最新のものとなっていますが、中古住宅の場合、これらの生活に必須な設備が古い、または状態が悪い場合があります。
もし住宅購入後に設備が不具合が発生してしまった場合、修理を依頼しなければならないので、余計な出費が発生してしまいます。
多くの住宅設備の耐用年数は10年から15年とされているため、中古住宅の購入を検討する際には住宅の築年数をよく確認して、築年数が10年以上経過している場合は、住宅設備の状態を必ず確認しましょう。
住宅設備の確認は、誰でも簡単に確認できる項目もあれば、専門家でなければ難しい項目もあるため、基本的には専門家に調査を依頼したほうがよいでしょう。
耐震性能に注意が必要な場合もある
建築の工法は日々進歩しているため、新築と中古住宅を比較すると、工法や素材の差により耐震性能に差が生まれている場合があります。
また、2000年に建築基準法の改正、2009年には長期優良住宅制度が開始されたため、これらのタイミングで住宅の建築基準が更新されています。
そのため、建築基準法改正や長期優良住宅制度の以前と以後では耐震性能にも差が出ている可能性が高いといえるでしょう。
築年数が古く、耐震性能に不安があると感じた場合は、耐震診断を受けることをおすすめします。
耐震診断は無料ではないため費用は必要ですが、専門家による非常に信頼性の高い診断です。
診断の結果次第では耐震工事などを実施して、安心して暮らせる状態にしておきましょう。
まとめ
この記事では、新築、中古住宅それぞれのメリット、デメリットについて、詳しく紹介してきました。
しかし、それでも新築か中古住宅どちらを選ぶか自分たちだけで判断するのは不安だという人もいるのではないでしょうか。
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